オンライン講座プラットフォームとは?選び方やおすすめを解説
この記事のポイント
オンライン講座プラットフォームは、マーケットプレイス型と自社構築型に大別され、運用目的や料金体系、コンテンツ形式、サポート体制で選定します。法人向けと個人向けで適したサービスが異なり、導入後は受講データをもとに継続的な運用改善が定着の鍵となります。
「オンライン講座プラットフォームの種類が多く、自社や自分の目的に合ったものがどれか分からない。導入した後も学習効果を高めながら長く運用できる仕組みにしたい」
こうした疑問に答えます。
本記事の内容
- マーケットプレイス型と自社構築型の違い
- 運用目的や料金体系に応じた選び方
- 法人向け・個人向けおすすめプラットフォームの比較
オンライン講座プラットフォームは、目的に合ったタイプと選定基準を押さえれば、迷わず選べます。
本記事を読み進めれば、導入後の運用や定着まで見据えたプラットフォーム選びができるようになります。
オンライン講座プラットフォームとは何か
オンライン講座プラットフォームとは、講座を提供する講師や企業と、受講したいユーザーをインターネット上でつなぐ仕組みです。動画教材の配信、受講予約の受付、決済、進捗管理など、講座運営に必要な機能をまとめて備えています。
近年は人材育成dxを目的とした法人の社内研修から個人の副業まで、活用の場が広がっています。
マーケットプレイス型と自社構築型の違い
オンライン講座プラットフォームは、大きく「マーケットプレイス型」と「自社構築型」の2種類に分かれます。マーケットプレイス型はUdemyやストアカのように通販サイトに近い仕組みで、プラットフォーム側が集客を担い、講師は講座の作成と登録に専念できる形態です。
決済や受講管理もプラットフォーム側が代行するため、初めて講座を開設する場合でも始めやすい選択肢です。ただし売上の10%から85%程度が手数料として差し引かれるほか、受講者の連絡先を講師側が直接取得できないケースが多く、リピーター施策やアップセルがしづらい面もあります。
自社構築型は月額固定費や決済手数料のみで運用でき、顧客データを自社で管理できる仕組みです。中長期的な事業展開を見据える法人や個人事業主に向いています。
| 種類 | 特徴 | 手数料の目安 |
|---|---|---|
| マーケットプレイス型 | プラットフォームが集客を代行 | 売上の10%から85%程度 |
| 自社構築型 | 顧客データを自社で管理できる | 月額固定費または決済手数料のみ |
LMS(学習管理システム)との違い
オンライン講座プラットフォームとLMS(学習管理システム)は、似たような役割を持ちながらも重視するポイントが異なります。前者は講座の販売や集客、決済といった事業運営の機能に重きを置く仕組みです。
一方LMS(eラーニングシステム)は、学習コンテンツの配信に加えて、受講者の進捗や成績を一元管理する機能に重きを置いています。従来のeラーニングでは把握しづらかった「誰が」「いつ」「どこまで」学習したのかという情報を管理する目的で生まれたシステムです。
社内研修のように受講者の学習状況を厳密に把握したい法人は、両者の機能をあわせ持つサービスや、組み合わせた運用の検討をおすすめします。
導入が広がる背景
オンライン講座プラットフォームの導入が広がる背景には、場所や時間の制約を受けずに学べる環境へのニーズの高まりがあります。法人では、社内研修やリスキリングでのeラーニング活用の一環として、動画教材とオンラインでの受講管理を組み合わせた仕組みづくりが進んでいます。
個人でも、自身のスキルや専門知識を講座として届けたい講師が増え、副業としてオンライン講座を販売する動きも広がっています。こうした需要の多様化を受け、法人向け、個人向けそれぞれに特化したプラットフォームが数多く登場しています。
オンライン講座プラットフォームの選び方
オンライン講座プラットフォームを選ぶ際は、複数の観点を組み合わせて比較することが欠かせません。運用目的、料金体系、コンテンツ形式、サポート体制の4つを軸に確認すると、判断しやすくなります。
運用目的で選ぶ
まず整理したいのが、誰のために、何を目的として講座を運営するのかという点です。法人の社内研修であれば、自社独自の業務ルールを配信できるプラットフォーム型の機能や、受講状況を厳密に管理できる仕組みが求められます。
個人で講座を販売する場合は、集客力のあるマーケットプレイス型が始めやすい選択肢です。法人向けと個人向けでは重視すべき機能が異なるため、目的をあいまいにしたまま選ぶと後から機能不足に気づくケースがあります。
手数料・料金体系で選ぶ
料金体系の確認も欠かせないポイントです。マーケットプレイス型は売上の10%から85%程度が手数料として差し引かれる一方、自社構築型は月額固定費や決済手数料のみで運用できます。
法人向けサービスでは、登録ユーザー数に応じて課金される定額制と、利用した講座や人数分だけ支払う従量課金型に分かれる場合もあります。想定する受講者数や売上規模に応じて、総コストをシミュレーションしておくと安心です。
提供するコンテンツ形式で選ぶ
講座の形態によっても、適したプラットフォームは変わります。動画教材を中心に配信したいのか、ライブ配信での双方向コミュニケーションを重視したいのかを、事前に整理しておく必要があります。
テストや認定証の発行機能が必要な場合は、そうした機能を標準で備えたプラットフォームを選ぶと、あとから別サービスを追加する手間を減らせます。
サポート体制で選ぶ
初めてオンライン講座プラットフォームを導入する場合、サポート体制の充実度も重要な判断材料になります。電話やメール、チャットといった問い合わせ方法や、サポート窓口の受付時間を確認しておくと、トラブル発生時にも安心です。
操作マニュアルやヘルプセンターが整備されているかどうかも、運用開始後の負担を左右します。導入前の比較検討では、料金や機能だけでなく、こうした運用面のサポートまで含めて評価することをおすすめします。
おすすめのオンライン講座プラットフォーム比較
オンライン講座プラットフォームには、法人向け、個人向けマーケットプレイス型、自社構築型という3つの代表的なタイプがあります。それぞれの特徴を押さえておくと、自社や自分に合ったサービスを選びやすくなります。
法人向けプラットフォーム
法人向けでは、講座販売や会員管理、テストや修了証の発行までを一元管理できるサービスが充実しています。WisdomBaseは、研修や講習の申込みから受講、修了証発行までを一気通貫で運用できる点が特徴です。
learningBOXは、教材配信やテスト機能、学習ログの管理といった基本機能を低コストで利用できる国産のシステムです。クイズ作成機能が豊富で、使いやすさを重視する法人にも選ばれています。
| サービス | 特徴 | 向いている用途 |
|---|---|---|
| WisdomBase | 販売機能とLMS機能を兼ね備える | 研修の申込みから修了証発行まで一括運用したい法人 |
| learningBOX | 低コストで基本機能が充実 | 使いやすさと価格を重視する法人 |
個人向けマーケットプレイス型プラットフォーム
個人でオンライン講座の販売を始める場合、販売開始のハードルが低いマーケットプレイス型が選ばれやすい傾向にあります。Udemyは動画講座の販売に特化しており、自力で集客できる講師であれば収益の大部分を得やすいサービスです。
ストアカは本人確認済みの講師が講座を提供する仕組みで、対面に近い安心感とプラットフォームの集客機能をあわせ持ちます。コエテコカレッジは国内プラットフォームの中でも手数料が安く、無料講座も開講できる点が評価されています。
自社構築型プラットフォーム
自社構築型は、月額固定費や決済手数料のみで運用でき、顧客データを自社で管理できるプラットフォームです。オンクラスは日本語に完全対応しており、初めて講座を開設する個人や法人にも扱いやすいサービスとして知られています。
Teachableのような海外製サービスは、複数の教材形式を組み合わせて講座を作り込みたい場合や、月額利用料を払ってでも多機能なプラットフォームで一括管理したい場合に適しています。ただし画面表示が英語中心のサービスもあるため、運用体制にあわせて選ぶことが大切です。
オンライン講座プラットフォーム導入のメリットと注意点
オンライン講座プラットフォームには、コスト削減から学習効果の向上まで幅広いメリットがあります。一方で、運用面でつまずきやすいポイントもあるため、両面を理解したうえで導入を検討することが大切です。
導入で得られる主なメリット
オンライン講座プラットフォームを導入する代表的なメリットは、運営コストの削減です。教室を借りる費用や光熱費、印刷費といった支出を抑えられるうえ、一度作成した教材を繰り返し活用できます。
メール配信機能やクーポン発行機能を備えたプラットフォームも多く、集客や販売促進の効率化にもつながります。受講者の進捗や成績、アンケート結果といったデータを取得し、講座内容の改善に活かせる点も見逃せません。
法人における社員研修のeラーニング活用では、出欠管理や受講状況の把握を自動化できるため、担当者の手間を大きく減らせます。教育内容を均一に保ちながら、場所や時間を問わない学習環境を用意できることも、導入効果のひとつです。
導入前に確認したい注意点
導入にあたっては、管理画面の使いやすさを事前に確認しておく必要があります。管理画面が複雑だと、運用に余計な時間や手間がかかってしまいます。
受講画面が分かりにくいプラットフォームも要注意です。受講者のモチベーション低下や離脱につながるおそれがあります。
このほか、利用規約の整備や法的な配慮、集客・マーケティング戦略の並行検討も欠かせません。機能や料金だけで判断せず、運用開始後の使い勝手まで含めて比較することをおすすめします。
定着させる運用のコツ
オンライン講座プラットフォームを長く活用するには、受講者を主体に据えた継続的な改善が欠かせません。目先の収益だけを追った運営は、短期的には成果が出ても長期的な定着は難しくなります。
サポート体制が手厚いプラットフォームを選んでおけば、運用開始直後に生じやすい疑問やトラブルにも素早く対応できます。受講データの分析結果を踏まえて教材や配信方法を継続的に見直す姿勢が、オンライン講座プラットフォームの定着を後押しします。
まとめ:オンライン講座プラットフォームは目的に応じた選定が成功の鍵
本記事では、オンライン講座プラットフォームの基礎知識から、マーケットプレイス型と自社構築型の違い、選び方のポイント、法人向け・個人向けのおすすめサービス、導入のメリットと注意点までを解説しました。
本記事のポイントをおさらいします。
本記事のポイント
- オンライン講座プラットフォームはマーケットプレイス型と自社構築型に大別される
- 運用目的・料金体系・コンテンツ形式・サポート体制の4軸で選ぶことが重要
- 導入後は受講データをもとに継続的に見直す運用が定着の鍵になる
本記事で紹介した選び方を押さえれば、目的に合ったオンライン講座プラットフォームをスムーズに選定し、導入後の運用まで見据えた仕組みづくりができます。
自社に合ったオンライン講座プラットフォームの選定でお悩みの際は、お気軽にご相談ください。
オンライン講座プラットフォームに関するよくある質問
参考文献
執筆者
編集部
クロステック(産業×テクノロジー)の専門メディア「Tech With」の公式編集部です。多角的なリサーチと、各バーティカル(建設・農業・金融等)の現場キーマンへの丁寧な取材を通じ、DX推進や先端技術導入の全体像を分かりやすく体系化して皆さまにお届けします。
監修者
リサーチチーム
クロステック(産業×テクノロジー)の市場動向や先端事例、補助金情報などを多角的に調査・分析する専門チーム。AIを活用した網羅的リサーチと、現場取材に基づく一次データを組み合わせ、ビジネスの意思決定を支援する独自レポートや体系的なガイドラインの作成・監修を行っています。
関連記事
教育RPAとは?学校・教育委員会の導入事例とメリットを解説
教育RPAとは、学校や教育委員会、大学の定型業務を自動化する仕組みです。導入メリットや活用事例、費用相場、セキュリティ、選び方を解説します。
リスキリングのeラーニング活用法とは?進め方や助成金を解説
リスキリングでeラーニングを活用する企業が増えています。導入のメリットや課題、進め方の5ステップ、活用できる助成金までわかりやすく解説します。
学校キャッシュレス化とは?給食費・学費の導入メリットと方法
学校キャッシュレス化とは、給食費や学費の集金を電子決済に切り替える取り組みです。導入メリットや決済手段の種類、導入の手順を詳しく解説します。
eラーニングシステムとは?種類・費用相場・選び方を徹底解説
eラーニングシステムとは、学習環境をオンラインで整える仕組みです。LMSとの違いや機能、種類、選び方、費用相場まで詳しくわかりやすく解説します。
校務DXとは?進め方やメリット・課題、教育DXとの違いを解説
校務dxとは、デジタル技術で校務を効率化し教職員の負担を軽くする取り組みです。教育dxとの違いやメリットと課題、進め方をわかりやすく解説します。
生成AI学校活用とは?メリット・デメリットと導入事例を解説
生成AI学校活用とは、授業や校務に生成AIを取り入れる教育現場の動きです。文科省ガイドラインや導入のメリット・デメリット、活用事例を解説します。